ユンボ／油圧ショベル／エクスカベーター／バックホー製品の重機・建機の高価買取専門店

1875（明治8）
新潟県で草倉銅山の経営を開始する（創業）

1877（明治10）
栃木県で足尾銅山の経営を開始する

1884（明治17）
足尾銅山の産銅量が日本一となる

1885（明治18）
坑道開さくにさく岩機の使用を開始する

1887（明治20）
足尾銅山に工作課を設置し、機械の修理・製作を開始する

1894（明治27）
福岡県で下山田炭鉱の経営に着手し、石炭部門へ進出する

1900（明治33）
足尾銅山に機械工場を設置し、機械部門へ進出する

1905（明治38）
個人経営から会社組織に変更し、「古河鉱業会社」とする

1906（明治39）
栃木県日光の細尾発電所が完成する

1911（明治44）
古河合名会社に組織を変更する

1914（大正3）
日本で最初にさく岩機を製作する

1918（大正7）
古河合名会社の鉱業部門を独立して、「古河鉱業株式会社」を設立する

1920（大正9）
日光電気精銅所を現物出資して古河電気工業株式会社を設立する

1941（昭和16）
古河合名会社と古河鉱業株式会社が合併し、古河鉱業株式会社として現在の形態の基礎を完成する

1942（昭和17）
株式の一部を公開する
機械部門を足尾製作所として、足尾鉱業所から独立させる

1944（昭和19）
東亜化学製錬大阪製錬所を買収し、大阪製錬所として化学部門へ進出する
栃木県に足尾銅山機械部門の小山工場を建設する

1950（昭和25）
群馬県にさく岩機部門の高崎工場を建設する

1951（昭和26）
大阪製錬所で酸化チタンおよび亜酸化銅の製造を開始する

1954（昭和29）
フィンランドのオートクンプ社から自熔製錬技術を導入する

1956（昭和31）
足尾製錬所で自熔製錬設備が完成する

1960（昭和35）
石油販売業務を開始する

1961（昭和36）
大阪製錬所で濃硫酸の製造を開始する

1962（昭和37）
足尾製錬所で古河・オートクンプ式自熔製錬設備が完成する
スポーツ用ボウリングの開発が完了し、販売を開始する
小山工場でクローラショベルの生産を開始する
高純度金属ヒ素の研究開発が完了し、99.999%製品の販売を開始する

1970（昭和45）
石炭部門から撤退する

1971（昭和46）
群馬県にボウリング部門の吉井工場を建設する
小山工場でホイールローダの生産を開始する

1972（昭和47）
福島県に電子材料部門のいわき工場、東京都日野市に日野研究所を建設する
英文社名をFURUKAWA CO.,LTD.と変更する

1973（昭和48）
足尾事業所鉱山部を廃止する（閉山）
栃木県に建設機械部門の壬生工場を建設する

1986（昭和61）
立体駐車装置の開発と製造に進出する
いわき工場の高純度金属ヒ素製造設備を増設する

1987（昭和62）
電解コンデンサー用アルミ箔化成事業に進出する
（株）ユニック（トラッククレーン製造）を買収する
（株）ユニック製造部門（千葉県佐倉市）を譲り受け、佐倉工場とする

1989（平成元）
社名を「古河鉱業株式会社」から「古河機械金属株式会社」に変更する

1990（平成2）
アメリカのブレーカ製造会社を買収する

1997（平成9）
オーストラリアに銅製錬会社「PORT KEMBLA COPPER PTY. LTD.(PKC)」を設立する
タイにユニック製品・部品の製造会社「FURUKAWA UNIC (THAILAND) CO.,LTD.」を設立する

1998（平成10）
オランダにさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL EUROPE B.V.」を設立する
「金属」「電子化成品」関連の研究を集約し素材総合研究所を新設する

1999（平成11）
素材総合研究所を茨城県つくば市に移転する

2000（平成12）
新製品の開発機関として商品研究所を、「機械」関連の研究機関として技術研究所を新設する

2002（平成14）
研究企画室と商品研究所を統合し、開発部として再編する
「化合物半導体」関連の研究機関として半導体装置事業室を新設する

2003（平成15）
韓国にさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL KOREA CO.,LTD.」を設立する
古河不動産（株）を合併し、不動産本部を設立する
中国にユニッククレーンの製造販売のための合弁会社「泰安古河机械有限公司」を設立する
PKCが運営するオーストラリアの銅製錬所の操業を休止する
鋳造品事業を古河キャステック（株）へ営業譲渡することにより分社する

2005（平成17）
「機械事業」「金属事業」「電子化成品事業」を会社分割により分社し、古河機械金属グループとして経営体制の強化を図る

2006（平成18）
中国にさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL (SHANGHAI) CO.,LTD.」を設立する
古河産機システムズ（株）より一般機械事業を大塚鉄工（株）へ営業譲渡し、社名を「古河大塚鉄工（株）」へ変更する

2007（平成19）
鉱山・土木分野向け建設機械・工具事業において古河ロックドリル（株）が三菱マテリアル（株）と業務提携する
（株）パウデックと窒化ガリウム（GaN）系半導体エピ基板事業に関して資本・業務提携する

2008（平成20）
古河産機システムズ（株）が古河大塚鉄工（株）を吸収合併する
「窒化物半導体」関連の研究機関としてナイトライド事業室を新設する
「燃料事業」を会社分割し、古河コマース（株）に承継する

2009（平成21）
ナイトライド事業室の開発新棟を小山工場内に建設する
塗料・化成品の製造・販売会社である（株）トウペを連結子会社化する

2010（平成22）
カナダの銅鉱山権益を取得する

2011（平成23）
インドにさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL INDIA PVT.LTD.」を設立する

2012（平成24）
パナマにさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL LATIN AMERICA S.A.」を設立する
ロシアにユニック製品の販売会社「LLC FURUKAWA UNIC RUS」を設立する
「燃料事業」から撤退する

2013（平成25）
（株）トウペの全株式を日本ゼオン（株）に譲渡し、「塗料事業」から撤退する
旧足尾製錬所跡地に太陽光発電所を建設する

2014（平成26）
東京・日本橋に「室町古河三井ビルディング」を竣工する
フィリピンにコイルの製造会社「FD COIL PHILIPPINES,INC.」を設立する
研究機関である技術研究所、素材総合研究所、半導体装置事業室を統合し、つくば総合開発センターを新設する

FH07S/FH10A/FH10S/FH11S/FH12B/SH12S/SH12S-1//FH14S/FH015-2/FH15S/FH16S/FH20S/FH20S-2/FH25S/FH028-2/FH045-2/FX-005-1/FX005-1/FX-005-2/FX007/FX007-1/FX008/FX008-2/FX008DH/FX008DH-2/FX008H/FX008H-2/FX008L/FX008L-2/FX012-1/FX012H/FX012HG/FX013-2/FX013H-2/FX013HG-2/FX014-1/FX014H/FX014HG/FX014UR/FX015-2/FX015H-2/FX015HG-2/FX020-2/FX020HG-2/FX020UR/FX021-1/FX021UR/FX21H/FX21HG/FX022-2/FX022G-2/FX022HG-2/FX22UR/FX024-1/FX024H/FX024HG/FX25-2/FX025G-2/FX25H-2/FX025HG-2/FX026-1/FX026H/FX026HG/FX027-1/FX027H/FX027HG/FX028-2/FX028G-2/FX028H-2/FX028HG-2/FX030-1/FX030-2/FX030D-2/FX030G-2/FX030H-2/FX030HG-2/FX030UR/FX031UR/FX032UR/FX033-1/FX033H/FX033HG/FX035-2/FX035G-2/FX035H-2/FX035HG-2/FX038-2/FX038G-2/FX38H-2/FX038HG-2/FX040-1/FX040-2/FX040G-2/FX040H/FX040H-2/FX040HG/FX040HG-2/FX042UR/FX045-1/FX045G-2/FX045H/FX045H-2/FX045HG/FX045HG-2/FX50UR/FX50URG/FX051UR/FX052UR/FX055-1/FX055H-1/FX55UR/FX55UR-2/FX55FR-3/FX58H/FX58Mu/UX-10/UX-20/UX-30/UX-35/UX-45

創業は明治8年（1875年）で、創業者は古河市兵衛。古河電気工業、富士電機、富士通とともに「古河グループ（古河三水会）」の中核企業であり、旧・古河財閥の源流企業にして古河電工などの母体企業でもある。明治10年に足尾銅山の開発に着手、これが日本の銅産出量トップとなる（明治17年）など大鉱山に成長したことで古河財閥の礎を築く。その後、古河潤吉（2代目社長）・古河虎之助（3代・5代目社長）の下、足尾銅山を基盤に事業の近代化・企業の多角化を推進し、鉱山開発（古河機械金属）→電線製造（古河電工）→電気機器製造（富士電機）→通信機器製造（富士通）などと裾野を広げ、古河グループ各社が古河機械金属から様々な産業へと分社・独立していった（富士電機や富士通の「富士」は、古河の頭文字「ふ」とドイツ社シーメンスの「じ」に由来する）。また、急成長の過程で公害問題に直面したもののこれを克服し、近代日本産業の発展に大きく貢献した。
第二次世界大戦敗戦後の1946年（昭和21年）、持株会社整理委員会による指定（財閥解体）を受け古河財閥の持株会社としての機能を喪失、更に同年、岡田完二郎社長（のち富士通社長）や吉村萬治郎元社長、名取和作らがGHQの公職追放令に基づく追放指定（公職追放）を受けて重職を辞任させられるなど、終戦を境に再出発を図ることになった。1989年（平成元年）には「古河鉱業」から現社名に社名変更。元々は鉱業より発祥した企業であるが、石炭事業からの撤退や足尾銅山の閉山などを経て事業の多角化に成功し、現在では削岩機などの土木鉱山用機械のトップメーカーとして広く知られる。